» 2012

稲穂もだいぶ垂れてきました。イナゴも姿を現し始めているようです。早生品種の「はえぬき」「あきたこまち」などは、あと一ヶ月足らずで収穫を迎えますが、収穫後に「放射性物質検査」を実施、安全が確認された上での「出荷⇒販売」となります。【つや姫】を含めた山形県産米全品種で、放射性物質検査が実施されます。
子供の頃はよく蝉捕りをして遊んだものでしたが、最近はそんな姿も見なくなりました。天敵であるガキンチョ達がいなくなったからでしょうか?近年、蝉の止まっている位置がずいぶん低く、手でも簡単に捕まえられる高さに止まっている蝉が多いように感じます。蝉捕り世代にとっては夢のような話ですね(^.^) 蝉の声といえば、日本では夏の風物詩のひとつですが、ある方に聞いた話によれば「海外では蝉の声は雑音でしかない」のだそうですね。これには驚きでした(゜.゜) 虫の声に耳を傾ける、そんな情緒を大切にしたいものです。

山形県鶴岡市出身で、2012ミス・ワールド日本代表の五十嵐希(のぞみ)さんが13日、山形県庁を訪れ、吉村美栄子知事から山形の観光と県産米・つや姫をPRする「やまがた特命観光・つや姫大使」を委嘱された。

五十嵐さんは、7月18日~8月18日の1か月間、中国・内モンゴル自治区で開催される「ミス・ワールド世界大会」に、県出身者で初めて出場する。

知事から「日本の、世界の『つや姫』になってください」という激励の言葉とともに、つや姫を贈られた五十嵐さんは、「すごくおいしいお米なので、世界大会に持参して、日本が恋しくなったら食べて頑張ります」と活躍を誓っていた。
2012年7月14日 読売新聞

山形つや姫ブランド化戦略推進本部(本部長・吉村美栄子知事)は15日、山形市内で生産・販売戦略会議を開き、13年度のつや姫の作付け面積について議論した。卸業者などの委員からは「生産量を増やした場合に、これまでの価格が維持できるのか十分に検証していく必要がある」「12年度(の販売量)から増やさない方がいいのでは」など増産に慎重な意見が相次いだ。

 県は全国ブランドの確立を目指し年間を通して販売するため、デビュー3年目の12年度は県内生産者を昨年度に比べ約1150人増加。作付け面積も約2倍に増やして6500ヘクタールとし、販売量も約2倍の3万2500トンを見込む。しかし11年度産のつや姫は地域で品質にばらつきが出るなど、作付け面積を増やしても高水準の生産技術を維持できるかが課題となっている。

委員からは「気象が品質に影響する面もあるので価格の維持が可能なのか検証が必要だ」「数量が増えた時に流通面でどう影響するのか心配。ブランド化を図っているので生産者も理解していく必要がある」など、作付け面積を12年度の6500ヘクタールより増やすことに慎重な意見が相次いだ
毎日新聞 2012年06月16日

県は22日、県産米「つや姫」にふさわしい中国語表記を検討した上で有望な輸出先と見込む中国、香港、台湾に対し、商標出願の準備を進めていることを公表した。

同日開かれた県議会本会議の一般質問で菅野滋農林水産部長が答弁した。県は平仮名交じりの「つや姫」、ローマ字表記の「TSUYAHIME」、シンボルマークの3種について中国、香港、台湾それぞれで商標登録を済ませている。

中国語表記の商標出願について、県新農業推進課は「現地の消費者が良いイメージを持つような漢字を当てはめて出願したい」と話す。「艶姫」とした場合、遊女などを連想させる可能性があり、慎重に検討する。「つや姫」に加え、主力品種「はえぬき」についても中国語表記を考案し、出願する予定。
2012年06月23日 山形新聞

一定の面積要件などをクリアした生産者に限り種子を供給している県産水稲品種「つや姫」の生産戦略に関し、山形つや姫ブランド化戦略推進本部(本部長・吉村美栄子知事)は2012年度、これまでの認定要件に満たない生産者を抽出し検証事業を進めている。県内67農家が12年産つや姫をそれぞれ30アール程度作付けしており、同推進本部は今秋の出来栄えを参考に将来的な認定要件の在り方を検討する。

同推進本部は「つや姫」が持つ高い品種特性を最大限生かすため、生産者の認定制度を導入。認定を受けるには▽栽培適地内に水田を保有▽栽培マニュアルの順守▽種子の再譲渡と自家採取を行わないこと-などの基本要件を満たす必要がある。

併せて「水田経営面積が3ヘクタール以上、または市町村平均の2倍以上」「『つや姫』の最低作付面積はおおむね60アール以上」とする面積要件や、農薬、化学肥料の使用量を抑える栽培要件をクリアすることが求められている。

同推進本部事務局の県産米ブランド推進課は「認定要件の中で面積要件を満たさない農家でもおいしい『つや姫』が生産できる、という声は多い」と説明する。水稲栽培に特化した生産者を見極める判断材料として面積要件を設定しているが、現場の声を踏まえ、同推進本部は12年度、認定生産者4529人とは別に「水田経営面積が市町村の平均程度」で各市町村長の推薦を受けた農家67人に種子を配布した。
2012年6月7日 山形新聞

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